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言いたい放題乳腺外科コラム

不定期に当院の今日の乳がん・乳がん検診乳腺外科診療におけるコラムを掲載しております。

子宮頚がんワクチンと子宮頚がん検診が普及しなければ
  • 2019.03.01(Fri)
  • No.2949

子宮頚がんワクチンと子宮頚がん検診が普及しなければ、2069年までの子宮頚がん総罹患数は4,400万人となる。世界中で広域スペクトル HPV ワクチン接種率80-100%に加えて、生涯2回の子宮頚がん検診受診率70%を達成すれば、2069年までの子宮頚がん罹患を1,250万〜1,340万人減らすことができる 。
"Impact of scaled up human papillomavirus vaccination and cervical screening and the potential for global elimination of cervical cancer in 181 countries, 2020–99: a modelling study."
https://www.thelancet.com/…/PIIS1470-2045(18)3083…/fulltext…
ヒトパピローマウイルス(HPV)ワクチンの摂取率は、高所得国の10〜20歳女性では30%以上、低所得国では3%未満である。子宮頸がん検診ガイドラインでは、低所得国においても生涯に少なくとも1回はHPV検査を推奨している。International Agency for Research on Cancer による Cancer Incidence in Five Continents のデータからこれまでの子宮頚がんの罹患傾向を解析し、ヒトパピローマウイルス (HPV) ワクチンと子宮頚がん検診の普及が将来の子宮がん罹患に及ぼす影響を シミュレーション・プラットフォーム Policy1-Cervix にて検討した。
●現在の HPV ワクチン接種と子宮頚がん検診実施状況に変化がなければ、世界の年間子宮頚がん罹患数は2020年の60万人から2069年には130万人に増加し、その3分の2は低〜中人間開発指数 (Human Development Indexl; HDI) の国で発生する。2069年までの子宮頚がん罹患総数は4,440万人となる。
●世界中で早急に広域スペクトル HPV ワクチン接種率80-100%を達成すれば、2069年までの子宮頚がん罹患を670万〜770万人減らすことができる。
●世界中で早急に、広域スペクトル HPV ワクチン接種率80-100%に加えて、生涯2回 (35歳と45歳) の HPV ベース子宮頚がん検診受診率70%を達成すれば、2069年までの子宮頚がん罹患を1,250万〜1,340万人減らすことができる。
●HPV ワクチン接種と HPV ベース子宮がん検診を組み合わせて急速に普及させると、年間子宮頚がん罹患率が10万人あたり6人以下に到達するのは超高人間開発指数国では2045〜2049年・高人間開発指数国では2055〜2059年・中人間開発指数国では2065〜2069年・低人間開発指数国では2085〜2089年、10万人あたり4人以下に到達するのは超高人間開発指数国では2055〜2059年・高人間開発指数国では2065〜2069年・中人間開発指数国では2070から2079年・低人間開発指数国では2090〜2100年となる。
●HPV ワクチン接種と HPV ベース子宮がん検診の普及が遅れた場合 (例 2030年までのワクチン接種率20-45%・生涯1回の子宮がん検診受診率25-70%、2050年までのワクチン接種率40-90%・生涯1回の子宮がん検診受診率90%)、2090〜2100年の年間子宮頚がん罹患率 (10万人当たり)は超高人間開発指数国では0.8・高人間開発指数国では1.3・中人間開発指数国では4.4・低人間開発指数国では14。

ベルーガクリニックの知識

ベルーガクリニックは、このような国内でエビデンスを基づく適切な診療を行う全国トップクラスの専門医の知識を終結し、日々web会議を行っております。

長谷川善枝先生
弘前市立病院 乳腺外科科長
弘前大学医学部臨床教授
日本乳癌学会評議員
大地哲也先生
東京女子医科大病院
外科 助教
日本乳癌学会専門医
日本乳癌学会評議員
吉村吾郎先生
市立岸和田市民病院
乳腺外科 部長
日本乳癌学会評議員
原文堅先生
国立病院機構
四国がんセンター
乳腺科・化学療法科
がん薬物療法専門医
日本乳癌学会評議員
飛田陽先生
鹿児島大学 大学院
医歯学総合研究科
腫瘍学講座
病理学分野 准教授
日本乳癌学会評議員
柴田伸弘先生
宮崎大学医学部付属病院
がん診療部 助教
がん薬物療法専門医
日本乳癌学会専門医